ホームページ作成の見積書で確認するべきポイントとは？

2025.01.14

ホームページ

ホームページ制作の際には、基本的に制作会社から見積書を受け取り、比較検討を行います。
ホームページ制作を依頼することが初めての企業では、項目に含まれている費用や内容がわからないということが珍しくありません。

「わからないまま制作会社を信頼して頼んだら、あとから追加費用を請求された」「希望する作業がされていない」などのトラブルが発生することがあります。そのため、ホームページ制作では見積書の内容をしっかり理解して、制作会社との認識を一致させることが大切です。

本記事では、ホームページ制作における見積書の確認方法や見ておきたいポイント、見積書依頼時の注意点などをご紹介します。制作会社の見積書を複数比較する際に、なぜ制作会社ごとに費用の内訳や金額が変わるのかという部分についても知っておくことで、より自社に合った制作会社を選ぶことができると思います。

ホームページ作成の費用の内訳や費用の変動理由など詳しく知りたい方は、下記記事よりご覧ください。【最新版】ホームページ作成・リニューアル費用徹底解説！

制作会社の見積書にある項目

制作会社の見積書には、計画段階でかかる費用、制作段階でかかる費用、テストでかかる費用、リリースにかかる費用が記載されています。

あくまで一般的な見積書の項目であり、制作会社によって呼び方が違ったり、別項目の費用に含まれていたりするため、内容をよく確認することが大切です。
ここでは制作会社の見積書に記載されている項目について、詳しくご紹介します。

計画段階の項目

計画段階で発生する費用は主に「要件定義費」「サイト設計費」「進行管理費」の3つです。これらは実際の制作に入る前、ホームページの大元を決める際に必要な費用となります。

1. 要件定義費

要件定義費とは、要件定義のための費用です。要件定義とは発注者側の要求をもとに、実際の機能やデザインなどに落とし込んでいく作業です。

発注者と打ち合わせを行ってプロジェクトの概要や発注者の要望を聞き出し、ホームページの目的を達成できるよう提案を行います。最終的に制作会社は要件定義をまとめた「要件定義書」を作成し、発注者側との合意形成をします。ホームページの基礎となる非常に重要な作業です。

要件定義費は必要工数と担当人数で決まり、制作費の10％程度が一般的です。制作会社によっては「ディレクション費」に含まれる場合もあります。

2. サイト設計費

サイト設計費は、ホームページ全体の設計費用です。ホームページにおける設計とは全体の構成を図式化したサイトマップや、ページの構成を一覧化したディレクトリマップを作成することです。

これらを作成することで、ページの内容や数が決まり、ホームページの全体像を把握しやすくなります。場合によっては、フレームワークの作成もサイト設計費に含まれることがあります。

またSEO対策を行う場合は、SEOの内部対策費も設計費に含まれます。SEOの内部対策とは、キーワード調査やサイト構造の最適化、クロールとインデックスの最適化などです。内部構造を適した形に整えることで、上位表示されやすいホームページにできます。

サイト設計費も要件定義費同様、ディレクション費に含まれる場合があります。費用はサイト規模によって変わりますが、サイトマップやディレクトリマップの作成費が5万～10万円程度、内部SEO対策費は50万円以上かかることもあります。

3. 進行管理費

進行管理費は、ホームページ制作の進行管理に必要な費用です。

具体的には発注者との打ち合わせやスケジュール管理、チーム内調整、資料作成などにかかる費用を指します。主に進行管理を担当するディレクターの人件費であり、要件定義費やサイト設計費も含めて「ディレクション費」と呼ばれることもあります。

進行管理費は目に見えない部分ですが、サイト制作を円滑に進めるために重要な費用です。進行管理費の費用が低くなると、進行管理の一部を発注側で行うケースも出てきます。そうなると発注側の負担が増えて、スムーズに制作が進まない可能性もあります。

進行管理費はサイトの規模によって制作会社の負担が大きく変わるため、制作費用に対する割合で決められることが一般的です。相場は制作費用の10～20％程度とされています。

制作段階の項目

制作段階で発生する費用は「デザイン費」「コーディング費」「システム費」「コンテンツ費」「環境構築費」の5つです。ホームページの見た目や内容に大きく関わります。自社で行うことで、一部節約できる費用もあります。

4. デザイン費

デザイン費は、ホームページのデザインにかかる費用です。UIやフォント、色味、背景などを設定し、ホームページのイメージを作成します。ホームページの中で最もクオリティがわかりやすく、実装に入る前に慎重な検討が必要な部分でもあります。

デザイン費は「ページ単位」か「工数」で見積もるのが基本です。ページ単位の場合、ページの重要度によって費用が変動します。重要度の高いトップページが最も高額で、トップページの次に来る下層ページ、下層ページのデザインを流用できる派生ページと続きます。トップページは5万～15万円程度、下層ページは2万～7万円程度、派生ページは1万～3万円程度が相場です。

工数で見積もる場合は、作業予定日数で算出されます。たとえば、Webデザイナーの1日の人件費が１万円で、デザインに10日かかる予定であれば、10万円がデザインとなります。工数での見積もりは、Webデザイナーの日当やホームページの規模によって変動しますが、作業内容が見えにくいため、やや見積もりの正確性に欠けるのがデメリットです。

デザイン費は、すべてのページに必要になるわけではありません。
先述したように、下層ページのデザインを流用できる派生ページは比較的安価ですし、全く同じデザインならデザイン費が必要ない場合もあります。重要度が高く、デザインが必要なページを事前に決めておきましょう。

5. コーディング費

コーディング費は、ホームページのコーディングにかかる費用です。

コーディングは、デザインをもとにプログラミング言語を用いてホームページを形にしていく作業です。プログラミング言語は、テキストに意味を付随させるHTML、テキストや背景などを装飾するCSS、動きのある変化を可能にするJava Scriptなどが主に利用されます。コーダーと呼ばれる専門技術を持ったスタッフが担当します。

コーディング費もデザイン費同様、ページ単位か工数で見積もりが行われます。トップページの費用が最も高いこともデザイン費と同様です。相場はトップページが10万～15万円、下層ページが1～2万円程度となっています。

コーディング費で注意したいのは、レスポンシブデザイン対応です。総務省の「令和5年版情報通信白書」では、インターネットの閲覧環境はスマホの方が20％以上も多く、Googleもモバイルファーストインデックス（検索順位を決める際、モバイル版ホームページを評価対象とすること）を発表するなど、スマホへの対応はもはや必須となっています。（出典：令和5年版情報通信白書｜総務省）

コーディング費の中にレスポンシブデザイン対応を含むかは、制作会社によって違います。別途費用が必要になることもあるため、レスポンシブデザイン対応が含まれているか、確認しましょう。

6. システム費

システム費は、システム構築を行うための費用です。一般的なものには、ホームページ内の検索機能やお問い合わせ・予約といったフォーム、ショッピングカートなどの構築があります。

またCMSを導入する場合は、CMSの利用料もシステム費に該当します。CMSとはContents Management Systemの略で、ホームページ内の画像やテキストを一元管理し、知識がなくても制作や更新ができるシステムです。自社内での更新を考えている場合には、CMSを導入すると便利です。

システム費は、構築するシステムの内容で大きく変動します。検索機能や一般的なフォームなど、簡単なシステムなら相場は2万～3万円程度です。独自性やクオリティの高いシステムほど高額で、場合によっては構築に100万円以上かかることもあります。

なお、システム費を確認する際は、スマホ対応の費用も含まれているか確認しましょう。

7. コンテンツ費

コンテンツ費は、画像や動画、テキストなどのコンテンツの準備にかかる費用です。自社で用意することも可能ですが、制作会社にコンテンツの準備を依頼することもできます。

コンテンツ費は制作会社に依頼するコンテンツの種類や量、制作方法などで費用が変動します。たとえばカメラマンの相場は3万～4万円、ライターは1ページ1万～20万円ほどが相場です。専門性の高い内容であるほど高額になる傾向があります。

コンテンツは自社で準備することで、費用を節約することも可能です。撮影済みの写真であれば著作者から許可を得て流用することも可能ですし、自社で別途カメラマンに依頼しても問題ありません。費用を抑えたい場合はフリー素材を利用する方法もありますが、オリジナリティが失われる場合もありますので、注意が必要です。

発注者側と制作会社側で用意するコンテンツを明確にしておきましょう。また著作権にも配慮が必要です。

8. 環境構築費

環境構築費は、ホームページ公開に必要な環境を整えるための費用です。サーバーやドメインの費用が含まれます。

サーバーやドメインにはさまざまな種類があり、希望する環境によって費用が変わります。一般的なレンタルサーバーであれば、月額300円～5,000円程度で利用できます。日本企業が広く使用している「co.jp」のドメインは、年額2,000～6,000円程度です。

また近年ではSSLの導入が一般的となっており、SSLの費用も環境構築費に含まれます。SSLとはSecure Sockets Layerの略で、データを暗号化するプロトコルです。暗号化によって、悪意のある第三者に情報が盗まれるリスクを減らします。

SSLにも種類があり、高度な確認を行うSSLほど高額です。無料のものもありますが、3万円～10万円程度のSSLを導入した方が、企業としての信頼度は高まるでしょう。

テスト段階の項目

ホームページの制作では、ホームページを公開する場所の確保や、制作終了後の動作確認も大切です。この際に必要な費用が「結合テスト費」「脆弱性診断費」です。

9. 結合テスト

結合テストにも費用がかかります。結合テストとは、モジュールを組み合わせて行うテストです。

ホームページにはさまざまなモジュールがありますが、単体で問題なく動いても組み合わせると正確に動作しない場合があります。
そのため、モジュール同士を組み合わせてテストを行い、問題なく動作するか確認します。挙動以外にも、機能と操作を合わせたときに問題がないか、機能が仕様書の通りに連携しているかなどもチェックの対象です。

テストには結合テストのほかにも、単体テストやシステムテストなどがあります。チェックする項目が多いほど費用がかかります。テストの内容や結果などを一覧表として提出してくれる企業もありますが、その分費用が高くなります。

10. 脆弱性診断

見積書には、脆弱性を見つける脆弱性診断費も記載されている場合があります。脆弱性とはセキュリティにおける「穴」のことで、設計ミスやプログラムの不具合によって起こります。
脆弱性を放っておくと、その穴から攻撃やウイルスに侵入される危険性があるため、メーカーでは脆弱性が見つかった場合、更新プログラムを配布するなどして対応しています。

脆弱性診断にはツールを使った診断と、手動で行う診断の2つがあります。ツールを利用した診断は手間や時間がかからないため、高くても数十万円程度です。一方、手動で行う脆弱性診断は専門家がより詳細に診断を行います。費用の相場は、数十万〜数百万円です。

また脆弱性診断は見つけただけでなく、見つかったあとの改善が重要です。脆弱性が見つかった場合の改善費用も含まれているか確認しましょう。

リリース段階の項目

ホームページを制作し、テストを行ったらいよいよリリースです。ただし、リリースには手間がかかるため、作業のための費用が必要です。

11. リリース作業

リリース作業にかかる費用は、サイト制作は10万円程度、改修は2～5万円とされています。リリースの前にはバグやブラウザ検証、仕様書とのすり合わせ、noindex (※1)設定の解除など、さまざまな作業が発生します。制作会社内では納品時の書類準備やドキュメントの管理なども重要な作業です。

加えて、リリース後も動作や表示が正確か、確認が必要です。特にリリース直後は問題が発生しやすいため、一定の保証期間を設けて対応を行う制作会社もあります。

企業のホームページ作成方法や手順、制作事例などホームページ作成に関する情報を網羅的に知りたい方は、下記記事よりご覧ください。
会社ホームページの作成方法や手順、費用などを解説

※1 noindex：特定のページを検索結果に表示させないようにするために用いるタグのこと

見積書で確認すべきポイント

見積書にはさまざまな項目がありますが、項目だけではわからない点も出てきます。備考欄に書かれている内容はもちろん、見積書に記載がない内容など、疑問に思ったことはすべて解決することが大切です。ここでは見積書で確認すべきポイントをご紹介します。

専門用語など分からない部分を曖昧にしない

ホームページの制作では、Webに関する専門用語が使われる場合があります。また先述した項目はあくまで一般的な項目であり、制作会社によって呼び名が違ったり、項目の中に含まれる内容が違ったりすることもあります。見積書にわからない専門用語がある、気になる点があるという場合は、曖昧にせず内容をしっかり理解しましょう。

内容を正確に理解しないまま制作を依頼すると、認識の齟齬による余計な費用がかかる可能性があります。たとえば、ターゲットが国内の顧客のみであれば多言語機能は必要ありませんが、制作費の一部に多言語機能の搭載が含まれているなどのケースが考えられます。

良い制作会社であれば、専門用語や気になる点などをわかりやすく説明してくれるはずです。質問は担当者の質や相性を判断するポイントにもなりますので、不明点や不安が残る部分はすべて確認してみましょう。

備考欄をよく確認する

見積書では備考欄をよく確認しましょう。備考欄は小さな文字で書かれていることが多いため見逃しがちですが、重要な条件が書かれていることがあります。

たとえば、備考欄に「素材費用は含まれておりません」という記載がある場合、素材は発注者側で用意することになります。もし備考欄を確認していなかった場合、いざ制作に入ったときに発注者側と制作会社側で認識の齟齬が発生し、スムーズに制作が進みません。見積もり内容に入っていると思っていた内容が実際は別料金で、余計なコストが発生するといったケースがあります。

備考欄は特に制作範囲や費用といった条件の記載が多いため、見積書の段階でしっかり確認しておきましょう。もし不明点や気になる点があれば、担当者に確認することが大切です。

見積書に書かれていない項目について確認する

見積書に書かれていない項目についても、見積書の段階で確認しておきましょう。特に閲覧環境の対応範囲や制作体制、公開後の運用などは、制作費に直接かかわりがなくてもコストや工数に影響が出る項目です。

これらは提案書があれば明確に記載されている内容ですが、見積書のみの場合でも事前に確認が必要です。確認をしておくことで、より綿密なすり合わせが可能になり、発注者側と制作会社側のイメージが合致しやすくなります。

また、納期や納品物なども確認しましょう。一般的には要件定義書とサイトデータ、デザインデータ、サイトの取り扱いに関するマニュアルなどが納品されます。画像や動画については著作権の所有者を確認し、利用に関しての注意事項なども理解する必要があります。

見積書を依頼する際の注意点

見積書を制作会社に依頼する場合、発注側にも配慮が必要です。発注側も配慮することで、的確な見積書が作成され、最適な制作会社を選べます。ここからは見積書を依頼する際の注意点をご紹介します。

見積書は複数社からもらう

見積書は複数社からもらいましょう。1社のみの見積書だと費用が適正か判断できませんし、事実とは違う説明をされる可能性もあります。複数社から見積書をもらうことで、費用相場や各社の違いがわかります。

かといって、過剰な数の制作会社から見積書をもらうこともおすすめできません。数が多いと精査に時間がかかる上、制作会社から重要度の低い案件と見なされて提案を辞退される可能性もあります。大体3社～5社程度に絞って、見積書の提出を依頼しましょう。

見積書を依頼する制作会社を決めるには、ホームページで公開されている実績やSNSなど見て、得意分野を理解しましょう。自社の要望に応えてくれそうなところに、見積書の提出を依頼します。制作会社のより詳しい情報が欲しい場合や難易度の高い開発が必要な場合は、RFI（情報提供依頼書）を作成して、制作会社に情報提供を依頼しましょう。

RFIの作成方法やポイントなどより詳しく知りたい方は、下記記事よりご覧ください。
RFIとは？ベンダーから的確な回答を引き出すためのポイント

情報を具体的に提示する

見積書の提出を求める際には、可能な限り情報を具体的に提示しましょう。
情報が具体的かつ明確であれば、制作会社もより正確な見積書を作成できます。ホームページの目的や予算、納期はもちろん、制作会社の作業範囲、サイトマップ、デザインイメージなどの具体的要望があれば、相見積もりの際に同じ条件で比較できます。

特に、目的・目標や予算、納期については数値化して示すようにしましょう。
たとえば、コーポレートサイトなら「〇年〇月末までに問い合わせ数〇件」、ECサイトなら「〇年〇月末までに○○万円達成」などです。

予算に関しても「できるだけ安く」などではなく、発注者側の予算を数字で示しましょう。良い制作会社であれば、予算内でできることを提示してくれるはずです。納期も具体的な日時を示しつつ、余裕のあるスケジュールを組みましょう。

提案書も同時に依頼する

見積書を依頼する際は、同時に提案書の提出も依頼しましょう。
提案書とは、制作の方向性や発注側の抱える課題の解決方法などを記載した書類です。見積書のみだと価格の部分しかわかりませんが、提案書が一緒になっていると制作会社の作業範囲やホームページの完成イメージを掴めます。

見積もりの段階でイメージのすり合わせを行って共通認識を持つことで、制作会社側も適切な要件定義が可能です。また、提案書があることで見積書だけでは見えない作業なども明確にできます。見積書と提案書を併せて比較を行うことで、より詳細なイメージが見えてくるでしょう。

制作会社に提案書を依頼する際は、RFPを作成して提出することで、質の良い提案をもらうことが可能です。RFPの構成や書き方などが分かる記事やそのまま使用できるRFPのテンプレートもございますので、ご興味がある方はぜひご覧ください。
そのまま使える！Webサイト構築のためのRFPテンプレート

見積書だけではない！制作会社を選ぶポイント

見積書を見れば、制作にかかる費用やある程度の内容がわかります。しかし、実際に依頼する制作会社を選ぶ際には見積書だけでなく、相性や運営体制、得意分野など、制作会社それぞれの特徴を理解した上で選定する必要があります。ここでは自社に合った制作会社を選ぶポイントをご紹介します。

価格のみで判断しない

制作会社を選定する際は、価格のみで判断するのはやめましょう。
なるべく費用を抑えたいという考えは発注者としては当然ですが、価格が安いことは安いなりの理由があります。安易に価格だけで決めてしまうと、成果の出ないホームページになる、サポートや保守管理を一切してもらえないなど、運用後に問題が起きる可能性があります。

こうしたホームページになると、成果を出すための改修が必要になったり、制作後の保守管理を自社で行う必要があったりと、最終的には自社側の負担が増えることになりかねません。
中には、制作価格は安かったものの、保守管理の契約期間に縛りがある契約を結ばされ、毎月管理費用を払い続けることになったという事例もあります。

制作会社を選定する際は、価格だけでなく、提案の内容や制作会社の得意分野、相性、サポート内容など、総合的に判断することが重要です。自社に合った制作会社を選定するための事前準備や提案依頼のコツ、選定ポイントなどさらに詳しく知りたい方は、下記記事をご覧ください。
失敗しない！ホームページ制作会社の選び方

担当者との相性

担当者との相性も制作会社を選ぶ基準になります。ホームページ制作では、発注者側の意図を制作会社の担当者が汲み取り、要件に落とし込んですり合わせを行います。コミュニケーションが円滑でないと、意図が正しく伝わらず、制作がスムーズに進まない可能性があります。担当者との相性は、制作のスピードやクオリティにもかかわってくるでしょう。

担当者との相性を考える場合、下記のような点に注視すると良いでしょう。

不明点に誠実に答えてくれるか
ホームページ制作に精通していない発注者でも理解できるような説明をしてくれるか
話をよく聞いてくれるか
受け答えがしっかりしているか
メールの返信は適切か

また発注側の要望に答えるだけでなく、自分の知見と併せて適切な提案をしてくれる担当者が望ましいです。発注者側の持つ業界の知識と、制作会社の持つホームページ制作知識をうまく組み合わせた落としどころを探してくれる担当者が良いでしょう。

制作体制を知る

制作会社を選ぶ際には、事前に制作会社の制作体制を知っておきましょう。なぜなら、事前に制作体制を知っておくことで、のちのトラブルを回避できるためです。

ホームページ制作には、ディレクターやデザイナー、エンジニアといった多くの人がかかわっています。一部の作業を外注している制作会社も珍しくありません。

外部委託先が専門性の高い企業であれば、より質の高いサービスを受けられる可能性がありますが、トラブルがあった際には外部委託先との連絡や調整が必要になるため、解消に時間がかかる場合もあります。

また、外注先が複数ある場合、クオリティの一貫性が課題になることもあります。制作会社を選ぶ際には、どのような作業を内製しているのか、外部委託の管理体制がどうなっているのかを確認すると良いでしょう。担当者が不在の場合に、代わりを務められる人材がいるかも確認しましょう。

制作会社の強みで選ぶ

ホームページ制作では、制作会社の「強み」がホームページに色濃く反映されます。そのため、制作会社の強みを理解して、重視したい内容に合った制作会社に依頼をしましょう。

たとえば、SEO対策に力を入れていきたい場合は、SEO対策やマーケティングに実績のある制作会社を選ぶと良いでしょう。ほかにもデザインにこだわりたい場合はデザインが得意な制作会社、クオリティの高いシステムを求めているならシステムに強い制作会社が向いています。

運用まで考えた場合には、総合力の高い制作会社を選ぶと良いでしょう。自社の目的と合致することを得意分野としている制作会社が望ましいです。

ホームページ作成費の変動ポイント

ホームページの制作費は変動の幅が大きく、100万円程度で制作できることもあれば、1000万円以上かかる場合もあります。こうした変動はホームページの規模や要件、種類、依頼先が要因で発生します。ここではホームページ制作費の変動ポイントについてご紹介します。

ホームページの規模や要件で変動する

ホームページの制作費は、規模や要件で変動します。
一般的に、ページ数やコンテンツが多く規模が大きいホームページほど、作成にかかる作業や時間が増え、費用は高くなります。ただページ数が多くても流用が可能なページが多い場合はコストが低く済むため、一概にページ数やコンテンツの多さで費用が決まるとは限りません。

また要件の数やクオリティによっても、制作費用は変動します。ECサイトや予約サイトなど、特殊なシステム要件がある場合や自社独自のシステムを作成する場合、費用は高くなります。
加えて、セキュリティやアクセシビリティのレベルによっても費用は変動します。