効果を最大化！目的から考えるホームページの種類とは？

2024.10.29

ホームページ

現在は9割の企業がホームページを所有していると言われています。

こうした状況において、自社もホームページを開設した方が良いと考える企業は多いと思いますが、目的もなく作るなら保留とした方が良いでしょう。ホームページは営業や経営にもかかわってくるため、しっかりと目的を持って作成することが重要です。

本記事では目的別にホームページをご紹介します。ホームページの効果を最大化するための目的設定も解説していますので、ぜひ参考にしてください。

ホームページを作成する目的がある程度定まっている方は、ホームページの作成方法や手順などを解説している下記記事も併せてご覧ください。

会社ホームページの作成方法や手順、費用などを解説

ホームページ作成前に明確にしておく3つのこと

ホームページを作成・リニューアルする際には「目的」「ターゲット」「成功目標」を決めておくことが重要です。これを怠るとかけた時間やコストが無駄になる可能性があるため、方向性を必ず明確にしておきましょう。

ここでは、ホームページ作成前に明確にしておくべき内容を詳しくご紹介します。

1. 目的を明確化する

ホームページを作成・リニューアルする際、まずは「目的」を明確にしましょう。目的とは「ホームページの作成・リニューアルを通して、最終的にやり遂げたいこと」をいいます。ホームページの場合「認知拡大」「売上向上」「リード（見込み顧客）の獲得」「情報発信」などが目的であることが一般的です。

目的の明確化が重要な理由は、目的によって作成するべきホームページが変わってくるためです。ホームページには、コーポレートサイト、ECサイト、会員制サイトなどさまざまな種類がありますが、目的によって作成すべきホームページの種類、コンテンツが違います。

目的に合ったホームページを作成しなければ「作っただけ」で終わってしまい、ホームページにコストや時間をかけた意味がなくなってしまいます。かといって、1つのホームページに目的を持たせすぎても、ホームページの役割が曖昧になり期待する効果が得られません。

ホームページ制作・リニューアル時には、目的が達成しやすいように導線設計を行いますが、複数の目的を達成しようとすると導線が複雑になり、ユーザーの動きがばらついてしまいます。目的達成が困難になるだけでなく、ユーザーも迷いやすくなるため、ホームページ1つに対して「リード（見込み顧客）を増やす」などの1つの目的を明確に定めることが重要です。

2. ターゲットを決める

目的と同時に大切なことが、ホームページの「ターゲット」です。ホームページでは「誰に」「何を」してもらうかが非常に重要で「何を」が決まっても「誰に」が決まらなければ、効果を出せるホームページは作成できません。

特に情報の多い現代では、ユーザーのニーズが多様化しています。すべてのユーザーが同じ情報を求めていないのはもちろん、仕事や趣味、ライフスタイルによってもニーズが違います。

そのため「不特定多数」に発信するよりも「特定多数」に発信する方が、情報を届けたいユーザーにニーズに合った情報が提供でき、効果的です。またターゲットのライフスタイルや趣味といった細かなペルソナまで設定しておくことで、よりユーザーの気持ちに寄り添ったホームページが作れるため、成果も出やすくなるでしょう。

ターゲットは、基本的に自社の商品やサービスを利用しそうな層を設定します。ただし、制作会社にホームページの作成やリニューアルをお願いする場合には、ターゲットについて制作会社に相談してみると新しい切り口が見つかる可能性があります。

実際に、現在利用されている商品でも、意図しなかったターゲット層に人気が出た事例は多くあります。たとえば、電子書籍は当初、専用のデバイスが必要で価格も高額だったため、技術に強い層やインターネットに精通した若年層が早期に採用したと考察できます。

ただ、現在では拡大して読めるという利便性からシニア層の需要も高いです。Appliv TOPICSが2024年に行った調査では、60代で電子書籍サービスを利用したことがある人は5割近く、（出典：電子書籍サービスの利用経験【年代別】｜Appliv TOPICS）hontoの「シニア世代の本の購買調査」でも、シニア層の電子書籍の購買冊数は増加傾向にあります。(出典：[電子]1人あたりの購買冊数（60代・70代80代以上の購買冊数）｜hontoPR事務局)

このように自社が意図したターゲットとは違う層を獲得できる可能性があるため、ターゲットの整理が難しい場合は一度制作会社やマーケティング会社に相談してみましょう。

3. 成果目標を決める

目的、ターゲットと同時に決めておきたいのが「成果目標」です。成果目標とは「目的を達成するために必要な行動や数値」です。目的はあくまで最終的なゴールであり、長期的かつ抽象的なため、数値などで具体化した目標を決めていきます。

成果目標を設定するうえで大切なことは「具体的で計測可能であること」「期限を決めること」「達成可能であること」の3つです。

まず、成果目標は具体的かつ計測可能なものであることが重要です。曖昧で計測できない目標を掲げてしまうと、ホームページのコンテンツや掲載する情報、改善すべき点など、自社側で行うべきことが定まりません。「50,000PV/月」「問い合わせ件数50件/月」など「ユーザー行動と量」を明確にし、達成のためにすべきことを考えましょう。

同時に期限を決めることも大切です。期限が定まっていなければ、いつまでに目標を達成すれば良いのか分かりません。「〇月末までに、50,000PV/月」「本年度末までに、問い合わせ件数600件/年」など、目的と一緒に期限も設定しましょう。

また目標は「ギリギリ達成可能な内容」がベストです。明らかに達成不可能な目標、もしくは簡単に達成できる目標、どちらを掲げても従業員のモチベーションは下がります。ホームページは基本的に継続して成果を上げていくもののため、管理・運営を行う従業員のモチベーションが下がってしまうと、ほったらかしになる可能性があります。「ちょうど良い目標」を掲げることで、良質なホームページを維持することにつながるでしょう。

株式会社シフトでは、経験豊富なディレクターがお客様の課題や実現したいことを詳細にヒアリングさせていただきます。ターゲットの整理や目標設定などからお手伝いが可能ですので、「ターゲットや目標設定が定まらない」などお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

まずは相談してみる

目的から考えるホームページの種別と役割

ホームページにはさまざまな種類があり、それぞれに役割があります。大切なことは、目的に合ったホームページを選び、ホームページに役割を与えることです。

また目的と役割は、1つのホームページにつき1つに絞り、ホームページの内容が曖昧にならないよう注意しましょう。ここでは一般的に良く上げられるホームページの目的から、その目的を達成しやすいホームページの種類と役割を紹介していきます。

1. 認知拡大

1つ目の目的は「認知拡大」です。ホームページで自社を知ってもらうことを目的とします。

目的・役割

認知拡大を目的としたホームページの役割は、自社の事業内容、商品やサービスなどを正しく知ってもらうことです。

商品やサービス内容はもちろん、自社の理念や沿革などを認知してもらうことで、新たな顧客を獲得するきっかけにもなります。「自社の知名度やブランドイメージが低い」「事業があまり理解されていない」などの課題がある場合に適しています。

近年では認知度拡大のため、コンテンツマーケティングに取り汲むホームページも多いです。コンテンツマーケティングとは、顧客にとって有益な情報を発信し、長期的な信頼関係を構築することで、売り上げやブランド認知を高めるためのマーケティング手法です。

SEO対策の側面もあり、検索上位に表示されればアクセス数が増え、認知度が上がります。検索エンジンを介して認知度拡大を図れる上、自身の課題解決のために検索をした顕在層を取り込むことも可能です。同じ系統の情報を発信して上位をキープできれば、自社のブランディングにも役立つでしょう。

加えて「ホームページがある」というだけで、企業に信用性が生まれます。総務省の「通信利用動向調査（企業編）」令和5年報告書によると、ホームページを開設している企業は93.0％と9割以上の企業がホームページを開設しています。（出典：通信利用動向調査報告書（企業編）｜総務省情報流通行政局）

ホームページを持っていない企業は、実状が見えずに敬遠するユーザーもいるでしょう。ホームページがあればユーザーに認知され、定期的に更新されていれば、信用も生まれます。

認知拡大なら「コーポレートサイト」「ポータルサイト」

認知拡大を目的としたホームページなら、コーポレートサイトやポータルサイトが向いています。

コーポレートサイトとは、企業の紹介がメインとなるサイトで、事業内容や企業理念、会社概要などを掲載するサイトです。インターネット上の名刺であり、企業のイメージに直結する場合も多いため、信用できるデザインやコンテンツが重要です。

コーポレートサイトの概要や作成・リニューアルについての注意点についてはこちらの記事をご覧ください。
企業がコーポレートサイトを制作する目的とは。作り方やリニューアル時の注意点も解説

ポータルサイトは、さまざまな情報を一つの場所で提供する入口となるホームページです。情報が集約しており、不動産や地域など一部のジャンルに特化したものも多くあります。近年ではコンテンツマーケティングの一環として、オウンドメディア（自社で保有して運営するホームページ）の要素をもって運営しているケースも多いです。

ポータルサイトは、情報が豊富であることはもちろん、欲しい情報にいち早く辿り着ける工夫も必要です。検索機能などを充実させたり、関連情報を内部リンクでつなげたりして、素早い情報提供を可能にしましょう。

ポータルサイトの概要や種類、ビジネスへの活用方法について詳しくまとめた記事がございます。
ポータルサイトとは？構築方法や成功事例に学ぶビジネス活用のヒント

2. 商品やサービスの売り上げ拡大

ホームページ作成・リニューアルの2つ目の目的は「売上拡大」です。この場合、商品やサービスを販売、もしくはそれを紹介するホームページを構築することが一般的です。

目的・役割

売上拡大を目的としたホームページでは、ホームページを通じて商品を販売する、もしくは特定の商品を紹介する役割があります。

インターネットを介することで世界中のユーザーに商品・サービスをPRできる上、実店舗では説明できない機能や商品の魅力、開発エピソードを伝えることも可能です。「実店舗での販売に限界を感じている」「もっと商品・サービスをアピールしたい」「自社商品をまとめて購入してほしい」などの課題がある企業に向いています。

特に近年はEC化率（全取引中の電子商取引の割合）が増加しています。経済産業省の「令和4年度電子商取引に関する市場調査」では、BtoCのEC化率が9.13％と上昇傾向にあり、今後も増加していくと考えられています。（出典：令和4年度電子商取引に関する市場調査｜経済産業省商務情報政策局）

こうした中で、商品の購入や商品知識を深めるホームページは、企業の売上拡大に重要な役割を果たすでしょう。

また売上拡大を目的としたホームページは、営業の役割も持っています。実店舗や営業スタッフであれば稼働している時間は限られていますが、ホームページは24時間365日、場所を問わずに営業が可能です。加えて人件費に比べると運用コストも低いため、売上拡大だけでなく人件費の削減にもつながる可能性があります。

商品やサービスの売り上げ拡大なら「ECサイト」「製品/サービスサイト」

商品・サービスの売上拡大を目指す場合には、ECサイト、もしくは製品・サービスサイトを開設しましょう。

ECサイトは、インターネットを介して商品やサービスの購入・販売ができるホームぺージです。自社で構築・運営する方法と、一定の出店料を支払って大手ECサイト（Amazonや楽天など）内に自社のショップを開設する方法があります。

前者は集客に時間がかかりますが、自社でデザインや運営方針などを決められるため、ブランド化に強いこだわりがある場合に適しています。後者は自由度が低くなりますが、集客力が高いため、即効性を求める企業や初めてECを行う場合に向いています。

商品紹介から購入までワンストップで行えることが基本で、カートや決済機能などが必要です。また個人情報を扱うため、セキュリティにも配慮する必要があります。

ECサイトの構築方法やサービスの選定ポイントについて詳しい内容をまとめた記事がございます。
選ぶべきECサイト構築サービスは？選定ポイントや運営についても解説

製品・サービスサイトは、特定の製品やサービスの紹介に特化したホームページです。ECサイトのように直接購入はできないものの、営業のきっかけとなる「お問い合わせ」や「資料請求」などのリード（見込み顧客）を獲得することで、売り上げ拡大に貢献します。

製品の特徴はもちろん、開発秘話や導入事例、価格など、ユーザーがイメージしやすい具体的な内容を掲載します。顕在顧客と潜在顧客、どちらも閲覧する可能性があるため、どちらにもメリットが伝わる内容を示すことが大切です。

製品サイトとサービスサイトについても詳しくまとめた記事がございます。
問い合わせに繋がる製品紹介サイトの作り方。デザインから集客方法までを解説します。
コーポレートとサービスサイトは分けるべき⁉それぞれの役割と構築のコツ

3. 顧客のLTV向上

3つ目の目的は「顧客のLTV向上」です。LTV（Life Time Value）とは「顧客生涯価値」と呼ばれ、顧客一人が生涯にわたって企業にもたらす利益を示す指標です。

特に近年では、継続的にサービス料を支払って利用するサブスクリプションなどが注目されており、LTV向上によって自社の利益を確保する企業も多くなっています。顧客のLTV向上を目的とする場合は、顧客をサポートするようなホームページを作成します。

目的・役割

顧客のLTVを向上させることを目的とした場合、ホームページでは顧客のサポートが主な役割になります。

手厚いサポートで顧客と継続的な関係を築き、長く自社の商品やサービスを利用し続けてくれるような施策を行いましょう。具体的には商品の使用方法やFAQを掲載したり、Webからサポート担当に直接相談ができたりなど、Webだけで顧客の疑問を解決できるようにします。

顧客LTVの向上には「顧客エンゲージメント」の向上が必要です。顧客エンゲージメントとは、企業と顧客の信頼関係を表すもので、信頼関係が構築されていれば、顧客は企業に価値をもたらしてくれます。特に現代はSNSで顧客自ら情報発信が可能です。

顧客ごとにOne to Oneのコミュニケーションを行い、顧客エンゲージメントを上昇させれば、顧客自身がSNSで自社の紹介してくれたり、高評価のレビューを書いてくれたりする可能性もあります。

また顧客のLTV向上を目的とするホームページは、自社の業務軽減にもつながります。問い合わせなどで従業員が個別に対応すると、人件費がかかる上に同じ回答を別の顧客にもしなければならないなど、従業員の負担になります。加えて、従業員の経験によって対応に差が出てしまうことも否めません。

しかし、あらかじめサポート情報を集約させたホームページがあれば、顧客は自身で欲しい情報を自由に入手できます。これにより、業務負担の軽減や人件費の削減ができる上、回答の統一化も可能です。「顧客との長期的な関係構築をしたい」「お問い合わせの負担を軽減したい」などの課題がある企業に適しているでしょう。

顧客のLTV向上なら「サポートサイト」「会員制サイト」

顧客のLTV向上を目的とするのなら、サポートサイトや会員制サイトが向いています。

サポートサイトは、顧客の商品利用をサポートするホームページです。商品のマニュアルやトラブルシューティング、FAQを掲載し、顧客が自身で問題解決できるようにしています。既存顧客をメインターゲットとし、顧客と中長期的な関係を築くことでLTV向上を目指します。良質なサポートができていれば、商品を検討中の潜在顧客にもファンになってもらえる可能性があります。

サポートサイトでは「分かりやすさ」が非常に重要です。文字だけでなく、イラストや写真なども利用して顧客が理解できるような内容にしましょう。膨大な情報から目的の情報をすぐに見つけられるよう、検索機能も充実させると、より使いやすいホームぺージになります。

会員制サイトは、会員のみが利用できるホームぺージです。こちらはサービスの利用者だけが会員となって利用できるホームページで、会員限定のお得な情報を発信するといった施策が可能です。

各サイトでどのように顧客サポートの目的を果たせるのか、そのほかにどのようなことができるのかなど詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
カスタマーポータルとは？構築のメリットと注意点、成功事例をご紹介
 会員制サイト構築のすべて。クローズド特有の機能と制作のポイント

4. 人材採用

4つ目の目的は「人材採用」です。人材採用を目的とするホームページでは、応募者が働く姿をイメージできるコンテンツを用意しましょう。

目的・役割

人材採用を目的としたホームページでは、求職者に自社を知ってもらう役割があります。企業理念や事業内容などの基本情報の他、先輩従業員の声、担当者からのメッセージなどを掲載し、よりリアルに働くイメージを持ってもらえる工夫をしているものも多いです。

特に近年の日本では、新卒者の離職率の高さが問題になっています。厚生労働省が発表している「新規学卒者の離職状況」によると、入社3年目までの離職率はいずれの学歴でも3割を超えており、1年目で離職する新卒者も1割以上います。（出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省）

離職率の高さは「企業と求職者のミスマッチ」が一因です。その差を埋めるため、企業側は求職者にイメージしやすいリアルな情報を伝えることが重要となっています。以前はコーポレートサイト内に採用ページを設置する企業が多くありましたが、近年ではより詳細な情報を掲載するため、別途ホームページを作っている場合もあります。

また就職活動時の情報収集のツールとして、企業ホームページをチェックする求職者も多いです。株式会社ディスコキャリタスリサーチの「2024年卒採用ホームページに関する調査」では、志望企業の研究に有益な情報源として企業ホームページを上げている求職者が62.4％、採用ホームページの閲覧度合いも9割以上が「かなり目を通した」「目を通した」と回答しており、求職者にとって重要な情報源となっていることが分かります。

同調査では「デザインや情報が古いと志望度に影響する」と答えている求職者も9割程度おり、内容はもちろん情報やデザインの鮮度も大切です。（出典：2024年卒採用ホームページに関する調査｜株式会社ディスコキャリタスリサーチ）

人材採用なら「採用サイト」「コーポレートサイト」

人材採用を目的とするなら、採用サイトやコーポレートサイトが向いています。

採用サイトは、求職者をターゲットに自社の採用情報等を掲載するホームページです。基本的な採用条件のほか、企業理念や事業内容、実際に働く先輩社員の声など社風が分かる情報を掲載します。

求人サイトなどに掲載すると掲載料がかかったり、決まった情報しか掲載できなかったりすることもありますが、自社で採用サイトを作れば費用をかけずに自由なアピールができます。リアルで詳細な採用情報は、志望度を高めて質の良い求職者を絞ることにもつながるでしょう。

採用サイトに掲載すべきコンテンツや、デザインのポイントについてまとめた記事がございます。
採用サイトで制作すべきコンテンツとは？デザインや制作実例もご紹介

コーポレートサイトは、企業の基本情報を掲載したホームページです。事業内容や企業理念、商品情報などを掲載することが一般的です。先述したキャリタスリサーチの調査では、コーポレートサイトを閲覧している求職者の割合も9割を超えており、求職者が企業を知るツールとして重視されていることが分かります。

求職者にも伝わるコーポレートサイトの作成方法についてはこちらの記事にまとめています。　
企業がコーポレートサイトを制作する目的とは。作り方やリニューアル時の注意点も解説

5. 情報発信

5つ目の目的は「情報発信」です。さまざまなターゲットに向けて自社の情報を知らせる場合、コーポレートサイトやIRサイトが活用されます。

目的・役割

情報発信を目的としたホームページでは、さまざまなユーザーに自社情報を知らせる役割があります。

企業の情報を伝えることはもちろん、情報発信することで自社のブランディングにつなげることも可能です。「自社の情報を定期的にユーザーに届けたい」「投資家向けの情報を発信したい」といった企業に適しています。

情報発信を目的とするホームページで大切なことは「定期的な情報発信」です。情報発信がされていないホームページは、ユーザーに「営業しているのか？」という不安を与えます。企業がホームページを所有することが当たり前となっている時代で、ユーザーに対して適切な情報発信ができてない企業は印象も悪くなってしまいます。また、更新頻度の低いページはGoogleからの評価も下がるでしょう。

こうした事態を防ぐために、企業ではコンテンツマーケティングを含めた定期的な情報発信が重要です。定期的な発信をしている企業であれば、ユーザーからの信頼も高まるでしょう。

情報発信なら「コーポレートサイト」「IRサイト」

情報発信を行うなら、コーポレートサイトやIRサイトが適しています。コーポレートサイトは先述したように企業情報を紹介したホームぺージ、IRサイトは経営指針や財務状況など、投資家に向けた情報を発信するホームページです。コーポレートサイト内にIR情報が掲載される場合もあります。

また、コンテンツマーケティングを行う場合はオウンドメディア、顧客によって情報の出し分けをしたい場合は会員制サイトも向いています。

IRサイトのトレンドなどをまとめた記事がございます。
IRサイトとは？最近のトレンドや制作に必要なことについて解説

ホームページの目的を明確化する際の注意点

ホームページの目的を明確化する際には、システム部やプロジェクトチームだけでなく、他部署や経営者ともすり合わせをしましょう。ホームページは企業にとって、営業ツールのひとつです。営業やマーケティングでの利用が想定されるため、各部署から「ホームページに期待する役割」を聞き取って目的としましょう。

また経営陣を含めた上層部との相談も大切です。ホームページは経営戦略のひとつであり「ホームページで成し遂げられること」が経営に関わってきます。そのため経営陣に意見を聞いて経営戦略から目的を定め、ホームページを作成することが重要です。

上層部に相談せずに進めてしまうと、経営戦略や企業イメージと齟齬が生じて承認が得られず、ホームページが企業にとって有効な資産として機能しなくなる可能性があります。経営陣からのヒアリングを行うほか、打ち合わせに同席してもらうなど、上層部を巻き込んで目的を定めましょう。

目的別！ホームページ制作事例

ここからは、目的別に株式会社シフトが制作したホームページをご紹介します。
同じ業界や似たような目的を持つ方は、ぜひ参考にしてみてください。

【目的1】幅広い層に向けて事業を認知拡大したい

松竹株式会社

【サイト種別】ポータルサイト

【サイトURL】松竹シネマプラス

コロナ禍をきっかけに、最近話題の映画だけでなく上映が終わった過去の作品も視聴される機会が増えたため、幅広い層に松竹作品をアピールするべく、好みの作品を網羅的に探せるポータルサイトを作成しました。

課題や成果など詳しく知りたい方は、下記よりご覧ください。
社内外から評判を集めた「100年分の映画作品が検索できるサイト」制作プロジェクトの裏側

公益社団法人自動車技術会

【サイト種別】コーポレートサイト

【サイトURL】自動車技術会ホームページ

近年、自動車を含むモビリティの可能性が大きく広がっている中、より幅広い層に自動車技術会様の魅力をアピールし、会員数を増やすため、会員以外の方にも事業内容を広く伝えるべく、コーポレートサイトを全面リニューアルしました。

課題や成果など詳しく知りたい方は、下記よりご覧ください。
事業を広く伝えるコーポレートサイトにリニューアル！ページ更新にかかる時間を大幅に削減

【目的2】製品情報の拡充と売上拡大

キッコーマンバイオケミファ株式会社

【サイト種別】製品サイト

【サイトURL】微生物検査用フィルム培地Easy Plate 製品サイト

各製品の営業担当者などからコーポレートサイトのトップページで自分の担当する製品を目立たせてほしいという要望が多く寄せられたため、製品に特化した専用サイトの立ち上げを検討。各製品を思いっきりアピールできるようにした方いいだろうということから、作成された製品サイトです。

課題や成果など詳しく知りたい方は、下記よりご覧ください。
サイト運用の手間を削減。各製品をメインとしてアピールできる製品サイトを構築

株式会社ナテック

【サイト種別】製品サイト

【サイトURL】株式会社ナテック製品ソリューションサイト

コロナ禍で直接訪問が難しく、営業の人手不足も重なり、Webを活用した新規顧客獲得へのシフトを考え、製品ソリューションサイトを立ち上げました。各製品ページにその製品専用の問い合わせフォームを設けたことにより、ユーザーが使いやすく、問い合わせがしやすい導線のサイトになりました。

課題や成果など詳しく知りたい方は、下記よりご覧ください。
営業2〜3人分の成果を発揮する製品サイトを構築。新規問い合わせが倍増

【目的3】顧客サポートを一元化して満足度向上

株式会社ブロードリーフ

【サイト種別】会員制サイト、ポータルサイト

【サイトURL】会員サイトのため非公開

契約している製品のサポート情報やお役立ち情報、お知らせなどの情報発信が一元化されておらず、ユーザーにとって情報収集が難しかったため、お問い合わせも非常に多く、サポート担当者の業務負担も大きくなっていました。そこで、顧客が簡単に情報収集でき、お問い合わせの削減につながる会員制のポータルサイトを作成しました。

課題や成果など詳しく知りたい方は、下記よりご覧ください。
カスタマーポータル構築でDX促進！パーソナライズした情報提供でテックタッチと業務削減を実現